国内ETFの実質コスト比較（2014年7月）

インデックス投資に適した主要な国内ETFの実質コスト、総資産総額、最低購入金額、乖離率などを一覧して比較できるようにまとめましました。

みなさまのinvestment vehicle（投資に利用する金融商品）の選定のお役にすこしでもなれるとうれしいです。

今後も継続的にウォッチして公開していく予定です。

今のところ調査対象は、国内株式（日経225、TOPIX）、先進国株式、新興国株式、全世界株式としています。

他のインデックスのリクエストがありましたらお知らせください。

以下の記事でデータを更新しました。

計算方法は以下の記事をご参照ください。

国内ETFの実質コスト・総資産総額・分配金実績乖離率の比較表

国内株式 日経225

国内株式 TOPIX

先進国株式(除く日本） MSCI-KOKUSAI

新興国株式 MSCIエマージング・マーケット/MSCIエマージング・マーケットIMI

全世界株式（除く日本） MSCI ACWI ex. Japan

備考

• 国内ETFの実質コスト計算方法で実質コストを計算しています。
• 実質コストの計算には、2014/07/23(JST)の時点公表されている最新の決算のデータを利用しています。
• 決算短信は東証の上場会社情報サービスから入手できます。
• 総資産総額、最低購入金額は2014/06/30(JST)の終値ベースのデータを利用しています。
• 分配金は、2014/6/30時点のデータを利用しています。当該日時点の過去12か月の分配金総額に対して税率20.315%を乗じて、2013年7月から2014年6月の月の市場価格終値の平均で割った値を税額としています。
• ETF-JDR（1581, 1582）については、実質コスト、総資産総額を、それぞれ、2014/07/23(JST)の時点での原証券のexpense ratio, net assetsとしています。総資産総額については円建て額が公表されていない場合にはUSD建てのまま記載しています。ETF-JDRの分配金に対する課税については法解釈や分配金の受け取り方、各証券会社の対応などによって変化がありそうなので注意が必要です。
• ETFの基準価額（実際の価値＝1口あたりの純資産額）と市場価格の乖離率については、モーニングスター社のページへリンクしています。ETF-JDR（1581, 1582）についてはモーニングスターでは公開されていないため東証（履歴なし）のぺージへリンクしています。ETF-JDRの履歴は、iシェアーズが公開しているインデックス／NAVの推移（1581, 1582）、日銀が公表している時系列統計データ、市場の取引価格終値をもとに計算することが可能ですが、すでに水瀬ケンイチさんの梅屋敷商店街のランダム・ウォーカーにて、定期的に計算・公開してくださっているのでそちらを参照されるのがお手軽です。

考察・所感

海外株式クラスの国内ETFの実質コストは十分に低廉であることがわかります。たとえば1680は、目論見書ではコスト＝0.25%+その他の費用で、最大0.37%（税抜）となっていますが、実績としては、消費税率5%の税込で0.21319%です。運用コストの優位性だけの理由で海外ETFを選択する意味はなくなりつつあるのかもしれません。

分配金の課税コストを改めてコスト率としてみてみると、想像していたよりずいぶん高いことがわかりました。

課税口座で運用する場合、分配金の課税を含めてコスト比較する必要があります。

これまでの分配金実績から、各ファンドの当座の分配金に対する姿勢をうかがうことができますが、目論見書で分配金なしと規定されていない限り、将来も同様という保証はないところが難しいです。

運用期間が数年にも満たないインデックスファンドが今まで分配金を出していないからといって、今後も出さないとは限りません。同じように、分配金を出したインデックスファンドが今後も分配金を出し続けるとも限りません。

決まっていないものを前提にしてしまうと、物事の判断を誤ってしまいます。

梅屋敷商店街のランダム・ウォーカー：ETFは分配金を出すけど、インデックスファンドは無分配？より

国内ETFについては流動性・換金性や乖離率が懸念されていますが、徐々に解消されつつあるといってよいのではないでしょうか…

流動性・換金性は、一般の投資家が通常売買する単位の注文であれば、指定参加者による値付け（マーケットメイク）で売買が成立するとのことで、まず問題なさそうです。

乖離率は、直近の実績をみる限り安定して推移しているようです。もちろん、水瀬ケンイチさんが指摘されている「現状は将来をサポートしない」は説得力があり考慮しなければなりませんが、他方、（少なくとも今回の調査対象としたメジャーなインデックスに関しては）カン・チュンドさんが指摘されている「ニワトリ・タマゴの問題」という考えもまた説得力があります。

もちろん海外ETFでしか買えない魅力的な商品も多いです。マネックス証券以外のネット証券会社にも早く外国株式の特定口座に対応していただき、外国株式の売買手数料の熱く健全な競争を繰り広げていただけると、消費者としてはうれしい限りです。

ETF-JDRの実質コストの計算方法がいまいち不明です。各種資料を読んでも計算に使えそうな、東証固有のデータが見当たりませんでした。JDRは原証券のexpense ratio以外の追加コストはかからないのだろうか…？どなたかご存知でしたら教えてください。分配金の税金に対する扱いもまだばらつきがあるようで注意が必要です。

日興アセットマネジメントの1680, 1681は、運用方法がデリバティブ（先物）型であることが功を奏しているのか（先物には配当が付かないかわりに、配当を織り込んで値動きするとのことなので）、分配金が原則なしというのが特徴的です。1680, 1681についてはkenzさんの日興アセットETF勉強会、水瀬ケンイチさんの日興アセット・東証とのETF勉強会に参加の記事が大変参考になります。こうして個人投資家が直接運用会社などと対話できる環境、いいですよね。

通常の投資信託（非上場投資信託）、国内ETF、海外ETFの、自分なりのメリット・デメリットまとめ、比較、具体的なinvestment vehicleの選び方について、別エントリで取り上げられたらよいなーと考えています。

investment vehicleって言葉、投資商品を乗り換えの効く乗り物みたいに考えている点がインデックス投資のらしくてお気に入りです。日本語にしてしまうと「投資に利用する金融商品」みたいになるはずですが、インデックス投資ならではの雰囲気が消えてしまっていまいちな気がします。

変更履歴

本記事は適宜更新しております。

記事公開後の変更の履歴は以下の通りです。誤字脱字修正、言い回しの修正などエディトリアルな変更については記載していません。

2014年8月4日

比較表に、直近12か月の分配金実績をベースに計算した、分配金課税を加味した実質コストを追加しました。あわせて説明等も追記・修正しております。

分配金の税負担含めた実質コストについては、ブログ「Cubの日記」の記事を参考にさせていただきました。ありがとうございます。

2014年7月28日

実質コストの計算方法を変更しました。

「1305 ダイワ上場投信－トピックス」の計算に用いていた決算データを取り違えていたので訂正しました。

変更内容の詳細、および、変更・訂正による実質コストの変化は国内ETF実質コスト計算方法変更（2014年7月28日）をご参照ください。