国内ETF実質コストの比較に分配金課税を加味した実質コストを追加しました。また国内ETFの信託報酬率と実質コストの違いについても説明を追加しました。
分配金に対する課税
分配金に対する課税を「運用コスト」としてみることは正確に言うと正しくありません。分配金なしの場合は、その分ファンドの基準価額に蓄積されていき、最後に売却ときにまとめて課税されるためです（分配金なし＝課税を繰り延べているだけで最後にまとめて課税されることには違いない）。
ただ、こまめに分配金がでて課税を受ける場合、複利効果をむしばむことには違いありません。
この影響がどの程度であるか、感触をつかむために、あえて分配金に対する課税をコストとして換算するとどの程度になるのかを調べてみました。
その結果、分配金の課税コストを、コスト率に換算してみると、想像していたよりずいぶん高いことがわかりました。
長期保有前提であれば、分配金なし、もしくは、少ないに越したことはなさそうです。
これまでの分配金実績から、各ファンドの当座の分配金に対する姿勢をうかがうことができますが、目論見書で分配金なしと規定されていない限り、将来も同様という保証はないところが難しいです。
運用期間が数年にも満たないインデックスファンドが今まで分配金を出していないからといって、今後も出さないとは限りません。同じように、分配金を出したインデックスファンドが今後も分配金を出し続けるとも限りません。
決まっていないものを前提にしてしまうと、物事の判断を誤ってしまいます。
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